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ワールドカップ出場国をモチーフにしたスニーカー――ルコック(Business Media 誠)

 2010年6月11日に南アフリカ対メキシコ戦で開幕する、サッカーワールドカップ南アフリカ大会。ルコックスポルティフが出場国をイメージカラーをモチーフにしたスニーカーとウエアを発売する。

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 細身のカップソールを採用したスニーカー「キンシャサJPチーム」は、フランス、イタリア、スペイン、南アフリカ、日本代表チームをイメージ。サイズは、25.0〜28.5センチ。価格は8925円。

 ウエアの展開は、スウエットジャケット(9030円)、ポロシャツ(6930円)、Tシャツ(4095円)など。こちらの対象国は、フランス、イタリア、スペイン、アルゼンチンおよび南アフリカ。【岡田大助】

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鉄道事故 女性が「のぞみ」と接触、腕切断 JR新尾道駅(毎日新聞)

 31日午前9時55分ごろ、広島県尾道市栗原町のJR山陽新幹線新尾道駅構内で、博多発東京行き「のぞみ16号」(16両編成、乗客約980人)が通過する際、女性と接触した。山陽新幹線は広島−岡山間で上下線の運転を一時見合わせた。

 尾道市消防局によると女性は左腕を切断したが、命に別条はないという。【中尾卓英】

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ネット選挙解禁法案を決定=今国会で成立目指す―与野党(時事通信)

 インターネットを使った選挙運動の解禁を検討していた与野党各党の代表者は26日、選挙期間中のホームページ(HP)やブログの更新を認めることを柱とした公職選挙法改正案を正式決定した。今国会で成立させ、夏の参院選からの適用を目指す。
 改正案は、候補者本人と政党・政治団体に限ってウェブサイトを利用した選挙運動を解禁する内容。参院選から実施するには6月4日までに成立、公布する必要がある。各党は全会一致で早期成立を図るが、国会情勢によっては与野党の対立が強まり、成立が参院選に間に合わない可能性もある。 

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<障害者郵便>引受数9割減に 不正事件で審査厳格化(毎日新聞)

 障害者団体が料金の安い低料第3種郵便制度を利用して郵送していた会員向け機関紙などの数が、09年度は前年度の1割程度にまで落ち込む見通しであることが分かった。制度を悪用して企業のダイレクトメールを発送した郵便法違反事件をきっかけに、郵便事業会社が審査を厳格化したことが原因。団体の中には機関紙の発行を取りやめたり、回数を減らすところも出ており、「要件が厳しすぎる」として見直しを求める声が上がっている。

 郵便事業会社によると、事件が発覚した08年秋以降、同制度での郵便引受件数が激減。08年度は7285万通で、前年度の1億2226万通から約4割減になった。09年6月に審査を厳格化したところ、09年4月〜10年2月は計約816万通と前年同時期の1割強にまで落ち込んだ。

 薬害のスモン病患者でつくる「スモン連絡協議会」(事務局・愛知県犬山市)は機関紙約600部を毎月発行し、約30年間、低料第3種郵便制度を利用してきたが、今年4月に郵送を停止した。同制度利用には、「有料購読者の割合が8割以上」という要件があるが、同協議会は会員数が年々減少、購読者確保が難しくなったためだ。

 同制度利用には、年4回以上の定期発行▽500部以上−−などの要件も満たす必要がある。適用されれば1通15円で郵送できるが、普通郵便では120円と費用がかさむため、同協議会は発送方法の変更を検討している。会長の前島光男さん(92)は「毎月の郵送はあきらめざるを得ない。弱者を救済するための制度ではないのか」と訴えている。

 関東地方を中心に約400団体が加盟する「障害者団体定期刊行物協会」(東京都)は「会費を納められない会員もいる。啓発のための無料配布も必要だ。実情が理解されていない」と指摘する。

 郵便事業会社は「(制度の利用数が)大きく減ったのは審査を厳しくした結果と考えている。購読率の要件が厳しいという声も聞いているが、制度を変えるかどうかも含めて総務省、厚生労働省と検討中」としている。【福島祥】

 【ことば】第3種郵便制度

 文化向上に貢献する定期刊行物の郵送料を安くして購読者の負担を減らし、入手しやすくすることを目的に設けられた。公共的な内容を報道し、広く販売され、年4回以上発行▽1回に500部以上発行▽発行部数のうち販売したものが8割以上−−などの条件を満たした刊行物が対象だ。中でも料金が安く設定されている心身障害者用低料第3種郵便制度の適用を受けるには、心身障害者団体としての公的機関の証明が必要。視覚障害者向けの点字郵便物などは、別の第4種郵便物として扱われ、重さ3キロまでは無料になる。

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“殺人ナース”が抱えたストレス、白い巨塔で一体何が… 京大病院インスリン事件(産経新聞)

 【衝撃事件の核心】京都大学付属病院に勤務する看護師が、入院患者に必要のないインスリンを投与して意識不明の重体に陥らせた殺人未遂事件が発覚した。京都府警に逮捕された元看護師、木原美穂容疑者(24)=4月12日付で辞職=が動機について「職場の人間関係に悩んでいた」と供述したとされる一方で、京大病院は「ストレスが殺人に直結するとは考えられない」と職場の環境による影響を否定した。木原容疑者は鑑定留置されており、殺人未遂容疑での逮捕から1カ月以上たった今も、肝心の部分は霧に包まれたままだ。“白い巨塔”で起きた事件の「責任」はどこにあるのだろうか−。

 ■「誰かが患者を殺そうとしている」

 事件が起こったのは、昨年11月14日。心不全のため京大病院に入院していた94歳の女性の血糖値が急激に下がる発作が起こったのが発端だった。女性は一時意識不明の重体に陥ったが、当時、病院側は事件性を全く疑わなかった。しかし、次の日にも女性に同じ症状があらわれた。

 「これはいよいよおかしい。絶対に調査する必要がある」。病院側はとりあえず、女性を個室に隔離した。

 しかし16日の早朝、3回目の異常事態に見舞われ、病院の関係者は女性のインスリンの血中濃度を測定し、驚きのあまり声を失った。インスリンの血中濃度は、正常な値の何百倍にも跳ね上がっていた。

 院内調査に携わったある病院関係者は「『人を救うはずの病棟で、誰かが患者を殺そうとしている』と思った。致死量を超えていたその数値から、殺意のようなものを感じ、背筋が寒くなった」。さらに、病院関係者は「信じたくないのか、事件性を最後まで否定する医療従事者もいた」と振り返る。

 ■淡々とした表情で…

 「私はいつ現場に戻れるんでしょうか」

 事件発覚後、女性患者の担当から、直接患者にかかわらない部署に異動になった木原容疑者は、たびたび上司に尋ねていた。

 異動先は、研修のカリキュラムなどを作成する部署で、木原容疑者のような2年目の看護師が所属するのは異例とされる。しかし、木原容疑者は一言も異議を唱えることなく、カルテを改竄(かいざん)したことによる公電磁的記録不正作出などの容疑で逮捕された今年3月まで通い続けた。

 「月末になると『私はどうなるんでしょうか』『現場にいつ戻れますか』などと聞きに来たが、『現場に早く戻りたい』という情熱を訴える感じではなく、自分のスケジュールをたてるために淡々と尋ねてきた感じだったと聞いています」と関係者は明かす。

 「淡々」。木原容疑者の人物像を院内の職員に聞くと、「まじめ」や「優秀」などの言葉とともに必ずこの言葉がついて回る。

 先の関係者がいう。「上司の言われたことを黙々と完璧(かんぺき)にこなすタイプ。ただ、周りから見れば、感情が読み取れない人だったという印象だった」

 優秀な若い看護師。淡々とした仕事ぶりの裏で、行われていた犯行に病院側は動揺を隠せなかった。「木原容疑者がこんなことを起こすなど誰も想像ができなかった」。殺人未遂容疑で再逮捕された際、病院関係者は自問自答するように同じ言葉を繰り返した。

 しかし、看護師の労働環境を約30年間にわたって見守り続けている京都府立医科大学付属病院の産業医は「人は調子が悪くなり心のバランスが悪くなると、喜怒哀楽の感情が消える傾向にある。感情がうかがえない状態の看護師は、それなりに注意をしなければならない。それを見過ごしていた京大病院の責任もある」と指摘する。

 ■看護師の現状

 「あなたは失敗が多いし、夜勤を一緒にしたくない」。東京都内の病院に勤める40代の女性看護師は、新人時代に先輩から言われたこの一言が今でも忘れられない。「本人は冗談のつもりで言ったんだろうが、経験が足りず、いつ人の命を奪うか分からない極限状態の時に、この言葉は胸に突き刺さった」と証言する。

 新人時代で怖いものとして、患者の命に向き合うことと同じぐらい、人間関係をあげる看護師が多いという。

 「女性が多い職場の独特な雰囲気になじまなければならない上に、人の死と向き合わなければならない。みんな、自然と言葉もきつく露骨になる。自分の担当する患者に急変が多いと先輩から『おはらいに行ってきなさい』と言われることもある。一言一言まともに受け取ってしまうと、体よりも心がもたなくなる」とこの女性看護師は打ち明ける。

 人間関係だけではなく、木原容疑者には“先輩としての重圧”があった可能性もあるという。

 木原容疑者は京都府警の調べに対し、「後輩を指導しなければならないのに、実力が足らずに焦っていた」と供述している。病院の関係者は「看護師の2年生は、1年生と違い、まだ一人前とはいえないのに仕事を任される量が格段に多くなる。その上に、多くの後輩ができ、独り立ちへの重圧がのしかかる」と説明する。

 ■責任は、どこに?

 逃れられないストレスから犯行を起こしたと供述したとされる木原容疑者に対して、京大病院はストレスと殺人を直接結びつけることを否定した。それどころか、3月21日の再逮捕後の会見で、一山智副病院長は「調査委員会が病棟に勤めている看護師を中心にヒアリングをした結果、職場は木原容疑者にストレスを与える環境ではなかったと結論している」とストレス自体を否定した。

 4月7日には京都地検が「看護師として常軌を逸した行動について容疑者の心的側面が起因している疑いがある」として京都簡裁に鑑定留置を請求し、認められた。京大は4月13日、木原容疑者が12日付で看護師を辞職したと発表した。

 鑑定留置に関して、院内からは賛同の声が多く聞かれる。ある関係者は「ちゃんと精神鑑定で調べてほしい。ストレスなら誰だって、感じているが、それだけで殺人を起こすとは到底考えられない。木原容疑者の犯行は、何らかの精神的な疾病による行動かもしれない」と推測する。また、「京大病院の労働環境が今回の事件を生み出したと結論づけるのは早急だ」との本音も聞かれる。

 会見で任和子看護部長は「夜勤帯は少ない人数でもあるし、患者さんの病態の変化は予測がつかない。若手看護師が、きちんと適応できるように力を入れている」と強調した。しかし、実際には京大病院は看護師のメンタルヘルスに特化した独自の取り組みは行っておらず「まだまだ不十分」と厳しい評価をする専門家も多い。

 看護師のメンタルヘルスなどを行う「東京メンタルヘルス」で役員を務める武藤収氏は「事件がきっかけで、看護師のストレス問題や労働環境に対して国民が関心を抱くようになった。しかし、精神鑑定によって、本人だけの問題として収められてしまったら、看護師を取り巻く環境は一向に改善されない」と警鐘を鳴らす。さらに「『ストレスから殺人は起こらない』と断言する人もいるが、同じような例はこれまでにもたくさんある。病院は責任を逃れようとしているように思える」と、病院の対応を批判する。

 今回の事件が起こった一端には、変わってしまった「患者と病院の関係」を指摘する声もある。

 京都府立医大病院の産業医は「年々、患者が病院を過信する傾向が高まり、病院側は小さなミスでも患者から訴えられるという不安を常に抱えるようになった」と指摘。「責任逃れのために、院内の人間関係が殺伐として、心が病み、このような犯罪が起きるのも自然なことだ。今後、再発を防止するには、患者との関係から変えていかなければならない」と話している。

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整体、散髪代を運動費計上=「誤解生む」と報告書訂正−09年衆院選で民主長島議員(時事通信)

 2009年8月の衆院選で、民主党の長島一由衆院議員(神奈川4区)が選挙運動費用収支報告書に、整体代や散髪代計3万3375円を選挙運動費として計上していたことが20日、分かった。同氏の事務所は事実を認めた上で、「公私混同の誤解を生じることは本意ではない」として、19日に訂正した。
 公職選挙法は、選挙運動にかかわる全支出を記載した報告書を提出するよう定めているが、支出内容についての詳しい規定はない。県選管は「選挙費用についての認識は本人次第だが、適切でないと思ったのだろう」としている。 

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外国人参政権 35県「付与反対」 地方の危機感拡大(産経新聞)

 鳩山内閣が進める永住外国人に対する地方参政権(選挙権)付与法案に対する全国の都道府県議会の反対決議(請願、慎重審議含む)が35県に達したことが15日、分かった。このうち24県が賛成から反対に転じたもので、法案に対する地方の危機感の強さを裏付けている。

 今年1月時点では全国14県議会で採択されただけだった付与法案への反対決議は全国に広がり、高知県や福島県などで次々採択。慎重審議を求める採択を平成13年にしていた神奈川県議会を含めると全国47都道府県のうち35県議会で反対や慎重審議を求める決議がされた。このうち24県が一度採択した賛成決議を見直し反対決議に転じた。四国4県、九州(沖縄をのぞく)7県はすべて反対となった。

 逆に1月に26都道府県あった賛成の議会は4月時点で10都道府県に減った。京都府と沖縄県では賛成、反対どちらの立場でも意見書は採択されていない。

 付与法案への疑義や批判は都道府県知事からも相次いで出されている。参政権問題で6日に臨時開催された全国知事会議では「地方行政が影響を受け、国家にも影響を及ぼしかねないため絶対に反対する」(石原慎太郎都知事)などといった声も出された。

 反対決議は市町村議会でも相次いでされている。韓国資本による土地買収が表面化した長崎県対馬市では反対意見書で法案は「『国境の島、対馬』という地理的環境からも市民に不安を与える」としたうえで「日本国民、ひいては対馬市民に対する裏切り行為」と痛烈に国の動きを批判している。沖縄県与那国町でも反対の意見書が採択されるなど、警戒感が広がっている。

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<西部ガス発砲>暴力団会長宅など捜索 福岡県警(毎日新聞)

 福岡市の西部ガス関連ビルと同社役員家族宅で起きた連続発砲事件で、福岡県警は10日午前、建造物損壊などの容疑で指定暴力団工藤会の会長宅(北九州市小倉北区)と福岡市の同会系暴力団事務所などの家宅捜索に入った。午後には同会本部事務所(同区)も捜索する。県警は、同社の大型事業に特定の大手ゼネコンを参入させないよう脅すことを狙った工藤会による組織的犯行との見方を強めている。

 北九州市小倉北区熊谷4の同会会長宅には午前10時ごろから捜査員約50人が敷地内に入った。入り口付近は盾を持った機動隊員十数人が並び、閑静な住宅街は物々しい雰囲気に包まれた。会長宅の捜索は約30分で終了した。

 事件は6日夜、福岡市東区の西部ガス関連ビル2階の正面玄関ガラス扉に銃弾が撃ち込まれて発覚。7日朝には同市南区の同社役員家族宅でも発砲音がしたと110番があった。残っていた薬きょうや弾頭などから、県警は役員家族宅には6、7両日の未明に繰り返して銃撃され、関連ビルへの銃撃を含めて発砲は3件だったとみている。役員家族宅への7日未明の発砲は弾頭が外壁を貫通して寝室に達していた。

 西部ガスには今年2月、北九州市若松区の響灘沖で進めるLNG(液化天然ガス)受け入れ基地の建設計画に関して、特定の大手ゼネコンを名指しして「使ったら被害が及ぶぞ」と参入を妨害する内容の脅迫状が届いていた。このゼネコンは暴力団との断絶を鮮明にしており、06年12月から九州支社や施工したビルや工場に銃弾が撃ち込まれたり、手投げ弾が投げ込まれたりする事件が今回の事件を含めると計10件続いている。今回の銃撃は、基地建設工事の入札を前にこのゼネコンを参入させないよう改めて脅す狙いがあったとみられる。

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<突き落とし>男性重傷 容疑の60歳逮捕 東京・大手町駅(毎日新聞)

 2日午後5時50分ごろ、東京都千代田区大手町の東京メトロ大手町駅ホームで、千葉県船橋市の男性会社員(44)が神奈川県綾瀬市深谷中4、職業不詳、中保純一容疑者(60)に突き飛ばされ、線路に転落。中保容疑者は、警視庁丸の内署員に殺人未遂容疑で現行犯逮捕された。男性は足首の骨を折る重傷。同署によると、中保容疑者は酒に酔っており、「ぶつかったのに謝らなかったから突き飛ばした」と供述。殺意は否認しているという。【川辺康広】

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上野公園で花見客財布盗み殴る=容疑でJR東車掌逮捕−警視庁(時事通信)

 東京都台東区の上野公園で花見客の財布を盗み、持ち主を殴ったとして、警視庁上野署は5日までに、事後強盗容疑で、板橋区氷川町、JR東日本東京支社車掌の筒井太一容疑者(23)を現行犯逮捕した。
 同署によると、「気付いたら財布を手に持っていた。殴ったのは覚えていない」と述べ、容疑を一部否認しているという。
 同容疑者は同僚らと花見をした帰りで、酒に酔っていた。
 逮捕容疑は3日午後6時20分ごろ、同公園で花見をしていた女性会社員(31)のバッグから現金約3万円などが入った財布を盗み、女性の頭を素手で殴った疑い。 

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